商品相場専門のアナリストが、独自の視点で最新の相場動向を分析! 先物投資で利益を上げるためのコツとファンダメンタルが学べます。株式、為替以外をポートフォリオに!と考えている投資家にもおすすめです。

Home > ゴム > ゴム価格下落の後に反発。基本は下げ

ゴム価格下落の後に反発。基本は下げ

  • 2009-09-16 (Wed)18:59
  • 近藤雅世
  • ゴム
オバマ大統領は9月11日中国製タイヤに対してセーフガード(緊急輸入制限)を発動すると発表した。米国内タイヤ大手の労組が加入する全米鉄鋼労組などが、中国製タイヤの輸入急増に対して通商法第421条の適用によるセーフガードを求めて国際貿易委員会(ITC)に提訴し、ITCは国内業界の被害を認定して大統領に対して最高55%の追加輸入関税導入を勧告していたもの。オバマ大統領は3年間にわたり最高35%の追加関税を課した。9月26日から適用となり、税率は一年目が35%、二年目が30%、三年目が25%。

オバマ政権では初のセーフガード発令となったが、中国は激しく反発し即時WTO(世界貿易機構)に提訴した。9月下旬に開かれるピッツバーグで開かれる20カ国地域(G20)の首脳会合(金融サミット)の討議にも影響を与える模様。中国は米国の保護主義的行為に強く反対するとの声明を発表。WTOルールに反するばかりでなく、G20金融サミットで米国も賛同した保護主義に反対する合意事項にも違反しており貿易救済措置の乱用だと非難している。

中国は米国に月間350〜400万本の乗用車用タイヤを米国向けに輸出しているが、大きな影響を受けるのは免れないだろう。中国の天然ゴム需要は昨年日本と米国を抜いて世界一に躍り出た。昨年夏以降の金融危機後の大幅な落ち込みは昨年末までに解消されて今年のゴム需要は増加していた。1月に15万トンまで落ち込んだ天然ゴム輸入量は2月18万トン、3月27万トンと過去最高を更新していたところであったが、最近になって上海の天然ゴム在庫が急増していたのはこの事態を危惧していたのかもしれない。

今後中国のタイヤ需要が急減するとの思惑から東京ゴム価格は昨9月14日急落し、サーキットブレーカーが発動されたが、一日で23円(約11.6%)の急落を見た。それまで220円を目指していたゴム価格は190円を割れて下落している。今週になって金曜日の下落幅の半分を二日かかって戻した。おそらく空売りの買い戻しであろう。

しかし、基調は下げだと思われる。35%の課徴金は中国製タイヤの販売を急減させるだろう。それは中国のタイヤメーカーの生産削減につながり、天然ゴム輸入が減少することは時間の問題と思われる。その分日本や米国のタイヤメーカーが作るとしても、アジア市場における中国メーカーのタイヤ生産の比率は高い。従って、天然ゴム価格は中国市場の減退が響いてくるものと思われる。中国の自動車需要は前年比86%と好調だが、8月末に一時上海株が下落した。これは金融引き締めがあるのではないかとの思惑からだが、中全会を控えて、株価は梃入れされた。しかし、依然として中国経済の過熱感はあり、更に米国向けの輸出減がボディーブローで利いてくるだろう。世界の景気も一直線に上がるほど元気ではない。

Home > ゴム > ゴム価格下落の後に反発。基本は下げ

キーワードで検索
リンク
Feeds
1. 免責事項
  • 掲載される情報は株式会社コモディティーインテリジェンス(以下「COMMi」という)が信頼できると判断した情報源をもとにCOMMiが作成・表示したものですが、その内容及び情報の正確性、完全性、適時性について、COMMiは保証を行なっておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。
  • 本資料に記載された内容は、資料作成時点において作成されたものであり、予告なく変更する場合があります。
  • 本文およびデータ等の著作権を含む知的所有権はCOMMiに帰属し、事前にCOMMiへの書面による承諾を得ることなく本資料およびその複製物に修正・加工することは堅く禁じられています。また、本資料およびその複製物を送信、複製および配布・譲渡することは堅く禁じられています。
  • COMMiが提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。
  • 本資料に掲載される株式、債券、為替および商品等金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。
  • 本資料は、投資された資金がその価値を維持または増大を保証するものではなく、本資料に基づいて投資を行った結果、お客様に何らかの障害が発生した場合でも、COMMiは、理由のいかんを問わず、責任を負いません。
  • COMMiおよび関連会社とその取締役、役員、従業員は、本資料に掲載されている金融商品について保有している場合があります。
  • 投資対象および銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。
  • 以上の点をご了承の上、ご利用ください。
2. 商品先物取引の重要事項
商品先物取引の重要事項はこちら >>
3. ディスクローズについて
当社のディスクローズ資料は当社本支店および日本商品先物取引協会(本部・支部またはホームページ)で閲覧できます。
日本商品先物取引協会ホームページ >> [情報開示]
サンワード貿易ホームページ ディスクローズ情報>>
サンワード貿易お客様相談室
<北海道>電話:0120-57-5311  /  <関東>電話:0120-76-5311  /  <関西>電話:0120-57-5311

Page Top