商品相場専門のアナリストが、独自の視点で最新の相場動向を分析! 先物投資で利益を上げるためのコツとファンダメンタルが学べます。株式、為替以外をポートフォリオに!と考えている投資家にもおすすめです。

Home

サンワード貿易-Power Up! 先物投資塾-

米中冷戦と金原油価格

最近の金価格や原油価格は、トランプ大統領の発言によって動いている。9月1日に中国の製品3000億ドル相当に対して10%の関税を課すと言ってみたり、中国が譲歩するなら課税措置を引き下げることもあると言ってみたり、25%の関税を課すと言ってみたり、その都度金価格はセイフヘイブンとして上昇し、景気悪化で企業が投資を控えるため原油等の需要は落ちるとして石油価格は下落している。こうした事象、つまりトランプ大統領が次に何を言うかを前もって予想できたであろうか? 中国との事務レベルの交渉は何度も会議が行われたが妥協点が見いだせなかったことはニュースでわかっていた。しかし大阪で開催されたG20サミットではトランプ大統領と習近平国家主席は会談を開き、会談直前には課税すると述べていた措置をトランプ大統領は取り下げていた。

大和総研のレポートによれば、表向きの理由は7月31日に上海で行われた米中閣僚級協議で進展が見られなかったことだという。しかし同レポートが推測するに➀ 北戴河会議と10月1日の建国70周年記念式典を目前に控えた習近平国家主席の面子を潰し、中国内政における求心力を殺ぐ目的があったという。◆ヾ慇任糧動により米国経済が受ける打撃を軽減する財政金融政策の準備が整ったことも見逃せないと指摘している。FRBが利下げと共にバランスシートの調整を早々に打ち切るとしたこと、及び共和党・民主党が歩み寄り、債務上限と裁量的支出上限の両方が10月からの会計年度で引き上げられることになった。こうした前提を読み解いていれば、トランプ大統領の発言もある程度予測できたのかもしれない。また、米国内経済への影響を配慮して25%の課税ではなく10%としているという。企業は25%の課税に引き上げられる前に生産国を中国から他の国に移転する時間稼ぎだともいわれる。

今後の焦点は中国の出方であるが、妥協することはまずないだろう。報復関税も昨年行ったが、中国国内にも打撃を与える。米国の対中強硬策は、トランプ大統領独りの発案ではなく、超党派の意見だというから、米国が中国からの何の反応もなく措置を撤回することはないだろう。逆に中国は貿易という枠組みを超えた問題で米国に対抗しようとするかもしれない。いずれの場合も金買い、原油売りの市況は続くことになりそうだ。

噂と価格

先日知り合いと話をしていたら、以前原油価格が147ドルまで上昇したのは、ゴールドマンサックスのやらせだったのですねと確認された。その通りであり、私は当時からそのことを知っていたため、原油価格が上昇するたびに、これは架空の価格ですよとセミナーで説いて回っていたが、現実には原油価格はどんどん上がり2007年1月の51ドルが、2008年7月には147ドルまで上がったものである。その後急落して2009年1月には33ドルになった。3倍増の5分の1まで低下というチャートである。
商社にいる頃は、現物中心の仕事であったため、こうした需給を反映しない金融商品的な動きにはついていけなかったが、ファンドの世界を経て金融の世界に入ると、こうした人々の噂が価格を形成することが往々にしてあることがわかった。逆に商社の時代はパラジウムで代表されるように、価格は需給で決まると思っていた。パラジウムの場合は、自動車メーカーすべてとローム、TDK、京セラ、村田製作所、太陽誘電等のコンデンサーメーカーが価格に糸目をつけずパラジウムを必要としており、大量の注文が私のいた商社に入った。そのためロシアや南アに飛んで、かき集められるだけのパラジウムを買い込んだものである。先物取引がある商品は価格を無視して買えば良い。またメーカーは少々の材料価格の値上がりなど、工場を止める損失に比べれば何のことはない。そんな当時ある商品取引員の方から、パラジウムは高過ぎますよねと聞かれ、「そんなことはありません、どこまででも上がります」と答えたことを覚えている。需給さえ見ておけば価格の予測は容易であったため、未だに、商品価格の予測を需給から追っている。最終的には商品価格は需給で決まると思っているが、噂が価格を形成することもよくある。
ゴールドマンサックスのピークオイル論は、やらせのポジショントークであったことは今でははっきりしている。いや当時からはっきりしており、私はそれを説いていたが、価格は私の言う通りにはならなかった。
需給がタイトでなくとも、タイトだと人々を思わせれば、少なくとも一時的に価格を操作することは可能である。ネット時代は噂は以前より早く広まりやすい。噂に乗って取引するのも良いがあくまで噂に過ぎないという冷静な判断もするべきであろう。

利下げ成就で金価格はどう動くか?

このところの金価格上昇は米国による利下げの動きから始まっている。2015年12月以来9回にわたって利上げが続いてきたが、6月末にパウェル議長が一転して利下げをほのめかしたために株価が上昇し、金価格もなぜか上昇した。その理由は定かではないが、利上げの時に、金価格は下がった思いがあるので、利下げなら金融緩和と同じで金は上がるだろうと多くの人々が思ったためだと思われる。また利下げならドル安・金高のイメージもあるだろう。さて、昨年の利上げ時期には、利上げがあるよ、あるよと市場でささやかれ、FOMC(公開市場委員会)が近づくまでに金価格は下落し、FOMCが開催されて利上げが成就した途端に金価格は反転上昇した。このことが今回の利下げにも当てはまるなら、31日に利下げがあれば、それまで上昇していた金価格は一旦下がる可能性があるので注意されたい。

ただ、それには様々な前提があり、利下げのニュアンス発表と同時に米国株価は過去最高値を更新して上昇している。ということは、利下げが成就すると米国株価が下落する恐れがある。少々の下落なら金価格には影響ないだろうが、大幅にあるいは世界で一斉に株価が急落するような事態になれば、金はセイフヘイブンとして株式市場から留出した資金の行き所になるかもしれない。

そもそも利下げは、米中貿易協議も米国が追加関税を課すことを差し控えたため、6月から状況が変わっており、米国の景気はそれ程悪くはない利上げ自体が行われないかもしれない。ただ、World Gold Councilによれば、過去にCME(シカゴ・マーカンタイル取引所)FEC Watch で利下げ・利上げの確率が高かった時はFRB(米連邦準備制度理事会)は史上の予測を裏切る決定はしてこなかったというレポートがある。現在のCME Fed Watchは80.6%であり、一時よりは下がったがそれでも高い確率であり、市場は利下げをほぼ既定の事実として受け止めており、FRBが利下げしなければ市場に混乱を招くだろう。

利下げ成就は金価格にとって二つの相反する方向に行くと事前予想できるが、どちらが正しいかは来週わかる。

今回の金価格上昇の要因

2019年5月30日まで1287ドルと1200ドル台だったNY金価格が5月31日突然1300ドルを超え、6月21日には1400ドル台も超えてしまった。この急騰の裏にあるのは、米国の利下げのニュースだけである。敢えて言えばイラン近辺に生じたホルムズ海峡におけるタンカーへの攻撃とか、無人偵察機の撃墜等少しきな臭い動きもあり、トランプ大統領はイラン攻撃の15分前に命令を撤回したという騒動もあり、その後イランに追加経済封鎖を行ったという地政学的リスクらしきものもあるが、戦争が起きたわけでもないのに、100ドル以上の値上がりは不可思議に想える。さらに米国における利下げは、米国株価を高め、債券価格も上昇(金利は下落)している。金価格も上昇し、三つのアセットクラスが同じ動きで高くなっている。
利下げは株価を上げるのは自明であり、債券価格の上昇も当然のことであるが、なぜかそれらと一緒に安全資産と言われる金価格が上昇したことはすっきりしないものがある。
敢えて言えばドル安である。金利が低下すればドルは下がる。しかし、円はドルに対してそれほど上がっていない。ドルインデックスは確かに、5月30日の98.14から6月24日は95.98に▲2.16、▲2.2%下がっているが、金は同じ期間に1287.1ドルから1414.3ドルまで+127.20ドル、+9.9%上昇している。ドル安に対して金高は4倍以上の反応である。
ファンドがドル資産を売って金を買ったという可能性はある。すでにファンドは金を買い始めていた。金の売り残は減少しつつあった。
こうした理屈のつかない価格の変動は、その反動を恐れる必要があると思われる。群集心理で我も我もと買い、利益が出たところで誰かがそっと抜け出すと、慌てて買いを売り閉じる動きが加速する可能性がある。
無論、中東で地政学的リスクに火がついたり、トランプ大統領と習近平首相が足を蹴飛ばし合ったなどというハプニングがあれば、話は別である。
いずれにせよ7月1日のTOCOM SQUARE TVで上記を直近の数値で固めたグラフを用いて解説したい。

金と原油、トウモロコシが対照的な動き

6月3日のNY金価格は、NY金価格は+16.8ドル高の1327.9ドル、NY原油価格は▲0.25ドル安の53.25ドルとなっている。また最近まで350セント前後だったシカゴトウモロコシは、429.8セントまで上昇している。

年初を100とした指数で三つの商品を比較すると、金はだらかでボラティリティーが低いことがわかり、原油は上昇し足り下降したり、動きが激しい。またトウモロコシは、春先から横ばいないし下降気味だったが、米国中西部の豪雨を受けて作付けが遅れたという要因があり、このところ急騰している。
トランプ大統領の発言を受けても、金のように上がる商品と原油のように下落する商品、ほとんど無関係に動く穀物といった具合であり、ニュースや価格変動要因は商品それぞれに違った反応をもたらすことがわかる。
金は経済と密接な関わりがあり、通常はゆっくりした動きに終始するが、サプライズがあると急騰する。ということは、サプライズが収まれば金価格も収束し始める可能性が高い。元々金価格は平穏な価格推移をして、数十年と言う単位の長期投資に向いている商品である。短期の変動を収益かしたいなら、原油や穀物の方が向いている。原油は基本的に余剰であり、下がりやすいのであるが、イランやベネズエラなどの地政学的リスクに反応しやすく、反応するとそのボラティリティーは高い。
一方トウモロコシは、シカゴにローカルズと呼ばれる穀物専門の投資家がたくさんいるため、価格はかなり練り込まれている。彼らは毎日天気予報に意識を集中し、細かい価格変動を収益化する機会を狙っているので、価格は比較的緩やかな動きをするが、天候異変でもあれば一方的に価格は動きやすい。それだけ多くの投資家が身構えているためだ。

null

今回の値上がりも、それまでトウモロコシを売り込んでいた投資家が一斉に買い手仕舞いし、買い方に回ったためだと推察される。穀物に関する大きな事象は一斉に反応するが、逃げ足も速いので、遅れて行くと裏目裏目に出やすいので注意が必要だ。まだはもうなり、もうはまだなりの典型であろう。



AIと相場

筆者はほとんど毎日、暇があるとネットで対戦囲碁を行っているが、囲碁の世界ではGoogleのAIに世界のトップ棋士が完敗している。またAIの出現によって、これまで悪手とされていた定石が、その方が良いという判断に代わってしまった棋譜が数多くあるようになった。当初のGoogle社のAIは過去の人間が打った手をすべて入力し、数千万件の棋譜を覚えて、その最適解を出すものであったが、次世代のAIはAI通しで数千万局を打たせて互いに競い合わせることにより、過去の棋譜の再現ではなく、新しい手を独自に生み出すようになり、これと共に、人間は勝てなくなった。そして現在のプロ棋士はAIの導く新手を覚えないと勝てなくなっている。
要するに考えるAIの出現である。これまでのコンピューターは、例えば相場に使うハイフリークウェンシーのコンピューターは過去の相場のどの場面に当たるかを現在の相場から判断し、その後の展開を推理するというものであり、結局過去の相場の確率を瞬時に求めるものだと理解している。囲碁の場合は19×19の盤面上で、人間にとってはほぼ無限と言える世界であるが、AIにとっては、瞬時に確率を計算するのはお手の物であるが、その程度では勝てなかったところ、人間と同じように、新手を考え、その先どうなるかを一手ごとに考えるようになっている。
こうしたAIを相場に使うとどうなるのかは知ってみたい気がするが、AIが必ず勝つなら相場は囲碁と同様に面白くなくなる。
さて、以下は5月20日付けの日本経済新聞記事である。
『人工知能(AI)を用いて農産物の作況を予測し、商品先物市場で活用する取り組みが動き出している。作況をいち早く正確に分析して売買の材料にする。農業データ分析を手掛けるスバックテクノロジーズ(東京・千代田)はコメの作況をリアルタイムで計測するシステムを開発中だ。政府統計の発表を待って売買する従来の取引手法を変える可能性もある。
「コメの作況指数をリアルタイムで予測できれば様々なビジネスになる」。スバック社の鈴木光晴社長はこう語り、2021年を目標に秋田県や新潟県のコメ作況をリアルタイムで予測するシステム開発に取り組んでいる。AIの機械学習で衛星画像や気象予報といったデータを解析して、コメの生育状況を予測。6月から作況を2週間おきに出す。同サービスを大阪堂島商品取引所に上場する秋田産や新潟産のコメ先物の参加者に販売し、取引の売買材料にしてもらう狙いだ。コメは田植えが順次始まる5月から、収穫を左右する天候によって相場が変動する天候相場の時期に入る。農林水産省の作況指数はサンプルを基に統計を作成するため速報値でも8月末、指数として公表されるのは9月末まで待つ必要がある。18年産の新潟コシヒカリは作況悪化が確認された9月から相場の上昇が顕著になった。
カギはいかに正確な作況を予測できるかだ。「多様なデータ集めがカギになる」という鈴木社長。ドローンを用いるなど現地の様々なデータを視野に入れる。農業データを活用したビジネスは官民で始まっているが大半は省力化や品質向上に関する開発に限られ、商品先物市場に焦点を当てた例はほとんどない。同社は人材を1人採用し、システムの開発を急ぐ。
同様のサービスは米国では普及しつつある。米シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)グループは18年春から米スタートアップのテルアスラボ社と提携し、テルアスラボ社が分析した大豆など穀物の生育状況を有料のデータを配信するサービスを始めている。
テルアスラボ社は衛星画像などからAIで穀物の作況を予測するが、実力は折り紙つきだ。16年には国の大豆の単位あたりの収量が1エーカー当たり52ブッシェルになることを米農務省が需給報告で修正するより2カ月も早く正確に予測した。将来性が注目され同社は18年末、米農業技術開発のスタートアップ、インディゴ・アグリカルチャーに買収された。
商品先物市場は従来は政府統計の発表などを待って売買され、相場が動くケースが大半だった。AIによるファイナンスの影響に詳しい和泉潔・東京大学大学院工学系研究科教授は「単純に統計の内容を待って先物相場が動くというパターンは変わる可能性が大いにあり、統計の内容を踏まえ市場参加者がどう動くかという読みがより重要になってくる」と指摘する。』


経済ニュースと金・原油価格

現在の主要政治ニュースとしては、トランプ大統領の掲げたいくつかの政策とその波紋が挙げられる。

一つはイランの原油輸出をゼロにする政策である。トランプ大統領がこの政策の意図するところが今一つ不明確であるが、とにかくオバマ大統領と欧州各国が締結した原爆開発停止のシナリオは生ぬるいというものである。
ブッシュ大統領はその背後に軍需産業や石油産業がパトロンとしていた。9.11を契機に父親が敢行できなかったイラクフセイン大統領の抹殺を計ったことは、石油価格引き上げという観点から理が通っている。

一方トランプ大統領は、イスラエル寄りだということはわかっているが、サウジアラビアに対してOPECの減産は石油カルテルだと述べており、必ずしも石油価格を上げたいという明確な意図はないように思われる。それでも、これだけイランに対して厳しい経済封鎖を行えば、イランの革命分子は過激な行動に出ることも十分考えられる。それに対してトランプ大統領はイランと戦争する気持ちは無いという。イランにとって、原油輸出は生命線であり、それを止めることは戦争状態に等しいと思うのだが、トランプ大統領の真意がわからない。

いずれにせよ穏健なロウハ二大統領は、核合意の履行を停止し、イラン原子力庁は20日、同国にあるウラン濃縮施設の低濃縮ウランの製造能力を4倍に増強すると発表した。トランプ大統領の脅しによる対話外交の思惑は外れたことになる。最近イランに行った人のブログを読むと、思ったより平穏な国だという。ただ、物価は上昇しており、人々は不安になっているものと思われ、イスラム共和国軍が先鋭化する可能性が無いとも言えない。

13日サウジアラビアのタンカー2隻とノルウェイ船籍のタンカー2隻が妨害を受け、またサウジアラビアを横断するパイプライン二か所にイエメンのフーシ派のドローンによる攻撃があった。サウジアラビアは、イエメンのイランが支援する反政府勢力の拠点を空爆した。
 
こうした地政学的リスクは原油や金価格を押し上げるが、今のところ事故程度の扱いであり、大きな価格の上げにはつながっていない。しかし、今後さらなる事件が発生すれば、市場は身構えているため価格が上がるのは早いだろう。

過去の記事

Home

1. 免責事項
  • 掲載される情報は株式会社コモディティーインテリジェンス(以下「COMMi」という)が信頼できると判断した情報源をもとにCOMMiが作成・表示したものですが、その内容及び情報の正確性、完全性、適時性について、COMMiは保証を行なっておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。
  • 本資料に記載された内容は、資料作成時点において作成されたものであり、予告なく変更する場合があります。
  • 本文およびデータ等の著作権を含む知的所有権はCOMMiに帰属し、事前にCOMMiへの書面による承諾を得ることなく本資料およびその複製物に修正・加工することは堅く禁じられています。また、本資料およびその複製物を送信、複製および配布・譲渡することは堅く禁じられています。
  • COMMiが提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。
  • 本資料に掲載される株式、債券、為替および商品等金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。
  • 本資料は、投資された資金がその価値を維持または増大を保証するものではなく、本資料に基づいて投資を行った結果、お客様に何らかの障害が発生した場合でも、COMMiは、理由のいかんを問わず、責任を負いません。
  • COMMiおよび関連会社とその取締役、役員、従業員は、本資料に掲載されている金融商品について保有している場合があります。
  • 投資対象および銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。
  • 以上の点をご了承の上、ご利用ください。
2. 商品先物取引の重要事項
商品先物取引の重要事項はこちら >>
3. ディスクローズについて
当社のディスクローズ資料は当社本支店および日本商品先物取引協会(本部・支部またはホームページ)で閲覧できます。
日本商品先物取引協会ホームページ >> [情報開示]
サンワード貿易ホームページ ディスクローズ情報>>
サンワード貿易お客様相談室
<北海道>電話:0120-57-5311  /  <関東>電話:0120-76-5311  /  <関西>電話:0120-57-5311
キーワードで検索
Feeds

Page Top