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マクロ経済の動きと商品価格

 マクロ経済学をウィキペディアで検索すると、『経済学の一種で、個別の経済活動を集計した一国経済全体を扱うものである。巨視経済学あるいは巨視的経済学とも訳される。マクロ経済変数の決定と変動に注目し、国民所得・失業率・インフレーション・投資・貿易収支などの集計量がある。またマクロ経済分析の対象となる市場は、生産物(財・サービス)市場、貨幣(資本・債券)市場、労働市場に分けられる。対語は、経済を構成する個々の主体を問題にするミクロ経済学。』とある。

 例えば、毎月第一金曜日に公表される米国の雇用統計は、商品価格や為替に影響を与えており、雇用統計ウォッチャーは、金曜日の夜9時頃米国での公表を待機して、公表と同時に為替や金・原油等をトレードしている。こうした統計の公表は、必ず事前予想があり、ロイター等による市場会社が予め経済評論家等を対象にアンケート調査を行っているため、その予想値からの乖離度合いが為替や商品価格に影響している。予想通りであれば、価格はたとえ失業率が大きく動いたとしても、価格にはそれほど繁栄されず、むしろそれまで予想に基づいて先物を売買していた投資家が達成感から反対売買するため、価格は失業率の動きで当然なるべき方向とは反対に動くこともある。市場価格は何よりもサプライズを主食としている。サプライズが起きた時だけ価格は大きく動く。そしてその後その反動が表れる。短期で利益を出した人が手仕舞いをするためだ。だから情報に遅れて反応した投資家は後手後手に回りやすい。

 マクロ経済活動の結果はGDP成長率に現れる。その予兆はさまざまな経済指標から読み取れる。だから経済評論家は四半期ごとに公表されるGDP成長率を的確に予想することが可能となる。経済指標には、PMI(購買担当者指数)等の景況指数と、鉱工業生産指数等の実態経済を示すものがある。経済は人々の活動を表すものだが、活動を行う前に人々の気持ちが繁栄され、気分が委縮すると景気は盛り上がらない。現在のように過去の経済状況には問題ないが、人々が利上げを警戒したり、賃金の伸びが無いかもしれないと消費支出を抑えたりすると、足元の景気は悪くなくとも、徐々に経済は委縮・停滞気味になることもある。そうした場合、支出が差し控えられるため商品需要も減退してくる。金は不要不急の商品なので、よほどゆとりがあるか、逆に将来が不安に覆われる時に買われる商品である。

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