商品相場専門のアナリストが、独自の視点で最新の相場動向を分析! 先物投資で利益を上げるためのコツとファンダメンタルが学べます。株式、為替以外をポートフォリオに!と考えている投資家にもおすすめです。

Home > マーケット全般 > 世界の株価下落と金価格

世界の株価下落と金価格

 これまで米国株価が全く反落することもなく棒上げに過去最高記録を更新していたことは七不思議の一つであった。上がり続けることに多くの警鐘が流されされていたが、それらのアナリストのコメントをやっかみと思って上げ続けていたNYダウ平均株価が先週少し反落した。月曜日の東京商品取引所におけるTOCOM SQUARE TVの収録で、山本アナウンサーからこの下げは大幅な下げにつながりますかと聞かれ時、一時的な反落かもしれませんと述べたのは返す返すも失言であったと思っている。これを、鮮やかに暴落の兆候ですとでも述べておけば、かなり点数が稼げたであろう。本日の週刊経済指標には、世界の主要株価の昨年初めからのチャートをすべて載せたが、すべての株価の形が2月5日からの暴落を示している。上がるものは下がるという自然の法則はここでも正しいことを示している。多くの下落の兆候を述べたアナリストの分析の中で、一番当たったものが、米国長期債の金利の上昇であった。昨年以来2年物金利は顕著に上昇していたが、昨年後半後半から、今年にかけて10年物国債金利が2.7%にまで上昇してきた。今や3%に届きそうである。一部債権アナリストは、これをもって株価の下落を警告していた。


null

null



NY金価格は株価と共に少し下がっているが、株価ほどの下げではない。
NY金価格は株価との逆相関は見られないが、ドルインデクスとは明らかに逆相関になっている。昨年初めを100とした指数では、ドルインデックスは2月6日時点で▲12.9%下落しているのに対してNY金家格は14.9%上昇している。

 株価下落の一つの要因としてFOMCによる利上げの確率が高くなっており、年3回以上の利上げがあり得そうであるという点が挙げられるがこれはドル高の要因となり、金安の要因となる。2月5日から新たに議長の座についたパウェル氏の初めての会合となる3月20日から21日のFOMCでは、利上げされる確率割りを超えており、NY金にとっては、株価の急落によるセーフヘブンの買いと利上げによるドル高金安のせめぎ合いとなるだろう。

null

null






Home > マーケット全般 > 世界の株価下落と金価格

キーワードで検索
リンク
Feeds
1. 免責事項
  • 掲載される情報は株式会社コモディティーインテリジェンス(以下「COMMi」という)が信頼できると判断した情報源をもとにCOMMiが作成・表示したものですが、その内容及び情報の正確性、完全性、適時性について、COMMiは保証を行なっておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。
  • 本資料に記載された内容は、資料作成時点において作成されたものであり、予告なく変更する場合があります。
  • 本文およびデータ等の著作権を含む知的所有権はCOMMiに帰属し、事前にCOMMiへの書面による承諾を得ることなく本資料およびその複製物に修正・加工することは堅く禁じられています。また、本資料およびその複製物を送信、複製および配布・譲渡することは堅く禁じられています。
  • COMMiが提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。
  • 本資料に掲載される株式、債券、為替および商品等金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。
  • 本資料は、投資された資金がその価値を維持または増大を保証するものではなく、本資料に基づいて投資を行った結果、お客様に何らかの障害が発生した場合でも、COMMiは、理由のいかんを問わず、責任を負いません。
  • COMMiおよび関連会社とその取締役、役員、従業員は、本資料に掲載されている金融商品について保有している場合があります。
  • 投資対象および銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。
  • 以上の点をご了承の上、ご利用ください。
2. 商品先物取引の重要事項
商品先物取引の重要事項はこちら >>
3. ディスクローズについて
当社のディスクローズ資料は当社本支店および日本商品先物取引協会(本部・支部またはホームページ)で閲覧できます。
日本商品先物取引協会ホームページ >> [情報開示]
サンワード貿易ホームページ ディスクローズ情報>>
サンワード貿易お客様相談室
<北海道>電話:0120-57-5311  /  <関東>電話:0120-76-5311  /  <関西>電話:0120-57-5311

Page Top