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商品全般が下落

  • 2010-11-15 (Mon)15:16
  • 近藤雅世
先週金曜日、全商品価格が下落し、金は前日比2.7%下落した。FRBバーナンキ議長が行ったQE2の効果がわずか一週間で薄れようとしている。

米国は大幅な金融緩和で、長期金利を引き下げ、企業の借入を増やし、株価を押し上げて資産インフレを惹起し、物価を上げてデフレへの陥落を回避し、ドルを安くして輸出を増やして貿易赤字を減らすという目論見であった。しかし、ほとんどすべてが裏目に回っている。320億ドルの3年物米国債の入札は低調で、長期金利は市場金利よりも4BP高い金利で落札となった。10年債は2.6%台へと金利は上昇している。30年債は不調に終わった。長期金利の低下という最初の目標は早くも崩れている。

ドル安は、欧州の金融危機再来によりユーロ安ドル高となっている。欧州ではアイルランドの国債借り換えに対する懸念が出て、アイルランド国債が一時8.9%、ポルトガル国債は7.04%、ギリシャ国債は12.14%まで上昇し、5月の悪夢がよみがえっている。

QE2公表後に上昇した各国株価は中国の10月の消費者物価指数が4.4%と過去25か月で最大の伸びを示し、9月の3.6%から0.8%上回った。ことに食料品の値上がりは、6月2.7%、7月6.8%、8月7.5%、9月8%、10月10.1%と急騰気味である。そのため、中国政府は預金準備率を0.5%引き上げた他、利上げを行うのではないかと噂され、12日金曜日の上海B株は6.2%急落した。このままでは、米国の景気が上昇しないのはまだしも、頼みの中国の景気まで金融引き締めにより沈下するとの予想からから、中国の需要減を見越して、商品価格も下落を始めた。こうした時には逆らわない方が良いと思う。中国政府は、最近国内の不協和音を非常に気にし始めており、ことに物価の上昇は政治不安に直結する難題である。そのためには少々の景気低下も是として物価対策を行うだろう。

ということは、今回の商品価格下落は、単なる商品バブルの修正だけでなく、資金全体が株価や商品等リスク資産から遠ざかる可能性がある。金価格だけはその中で動きが見えにくいが、当面は調整安であろう。少なくとも、11月25日のサンクスギビングホリデーまでは調整が続くと思われ、その後も上昇するとしても急激な上昇はもはや望めないのではないだろうか。今はどちらかと言えばすべての商品について売り推奨である。

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