Home > 過去の記事 > 2017 / 10

過去の記事 - 2017 / 10 -

NY金と東京金の関係

• 2017-10-18 (Wed)
• 近藤雅世
• マーケット全般

最近のNY金価格はドル安で金高、ドル高で金安になっているとあるセミナーで解説していたら、お客様からNY金はドル安で金高になっているなら、ドル安は円高なので、東京商品取引所の金価格は円高の分だけ安くなるはずだ。そうなるとNY金が上がっても東京金は下がることになるのかというご質問をいただいた。論理的には正にその通りである。
しかしながら最近の金価格を調べてみると、2017年1月4日から10月4日までのNY金はドル安で金高になっていたのは正しい。相関係数▲0.72でほぼ逆相関になっている。ところが、東京商品取引所の金標準取引の価格は、ドル円との相関は全く無い。東京金とドル/円の相関係数は▲0.42でグラフを見ても、全く関係性は見いだせない。それではどうなっているのかというと、東京金価格とNY金価格は0.84という高い相関係数で順相関している。グラフで見ると上下動がよく似ている。
これは現在の東京商品取引所の金価格は、ドル/円の為替の動向を見ていないということである。そして、前日NY金が上がれば東京金は買われ、NY金が下がった日は東京金は下げるということになっている。一日遅れのNY金・追随型の価格形成が東京市場で為されている。だから昨日ニューヨークで下がったから今日は売りだという取引が主流となっていることを示している。

金価格は毎年秋に下がる：8月を100としたNY金の指数

• 2017-10-11 (Wed)
• 近藤雅世
• マーケット全般

2013年からのNY金価格を8月を起点に見てみると、毎年年末にかけて金価格は下落していることがわかる。なぜかの理由ははっきりしないが、中国の国慶節の金需要のために中国の宝飾メーカーは夏場に金を仕入れる。国慶節が終わると金需要はしばらくお休みとなる。年末にはクリスマス需要があるので、欧米では仕入れが盛んになるが、なぜか年末にかけて金価格は下落する。今年は、9月8日の1362.4ドルを頂点に下落基調となっており、その背景には12月14日のFOMCで米国の利上げがほぼ確定しているので、それまでの間ドル高になりがちであるということが言える。ドル高はドル建ての商品価格を押し下げる。金も利上げが近づけば価格は下落基調になるので、12月までは下がることを覚悟しておいた方が良いだろう。中長期的にはこれから12月までのどこかで買いの底値が現われるだろう。ゴールドマンサックスは昨年の安値の1100ドルまで下がると述べているが、そのあたりまではあり得るだろう。（下グラフはNY金価格を8月1日を100とした指数）

ハリケーンの後遺症

• 2017-10-04 (Wed)
• 近藤雅世
• マーケット全般

米国のハリケーンの後遺症として、二つのことが挙げられる。一つは、米国の原油輸出が急増したこと。ハリケーンにより米国内石油精製設備の稼働率が低下したため、原油の投入量が減少した。しかし、米国の石油生産企業は、余剰な原油を海外に輸出することで急場を凌いだ。下のグラフは9月22日までの週の米国からの原油輸出量であるが、急増していることが見て取れる。これが意味するところは、米国の石油生産企業は、メキシコや南米、アジア諸国に原油輸出のルートを確立したことを意味する。米国内で原油が高く売れないなら輸出すれば良いというしたたかな米国石油企業の戦略が見て取れる。一度ルートができれば、後は価格次第であろう。今後アジア等の原油消費国は中近東や、ロシア、カザフスタン、それに北海油田を加えたサプライヤーから原油のオッファーが入り、買い手市場になるだろう。今後需要が伸びるのはアジアの諸国のみであるからだ。
原油輸出が増加したことは、米国の原油在庫の減少となって表れ、WTI原油価格を上昇させた。



　もう一つの後遺症は、米国の留出油在庫の減少である。下のグラフで右側の留出油（灯油と軽油）が過去5年平均比を割り込んでいることがわかる。この示すところは、今年の冬に寒波が襲来して暖房油の需要が出ると暖房油（Heating Oil）の価格が上昇しやすいと言うことである。ロイターによれば、ファンドは既に暖房油を買い始めているという。

　毎週根気よく作っているグラフがこうした大きな変化をしめしてくれるのは作家冥利に尽きる。

過去の記事

Home > 過去の記事 > 2017 / 10

1. 免責事項

• 掲載される情報は株式会社コモディティーインテリジェンス(以下「COMMi」という)が信頼できると判断した情報源をもとにCOMMiが作成・表示したものですが、その内容及び情報の正確性、完全性、適時性について、COMMiは保証を行なっておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。
• 本資料に記載された内容は、資料作成時点において作成されたものであり、予告なく変更する場合があります。
• 本文およびデータ等の著作権を含む知的所有権はCOMMiに帰属し、事前にCOMMiへの書面による承諾を得ることなく本資料およびその複製物に修正･加工することは堅く禁じられています。また、本資料およびその複製物を送信、複製および配布・譲渡することは堅く禁じられています。
• COMMiが提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。
• 本資料に掲載される株式、債券、為替および商品等金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。
• 本資料は、投資された資金がその価値を維持または増大を保証するものではなく、本資料に基づいて投資を行った結果、お客様に何らかの障害が発生した場合でも、COMMiは、理由のいかんを問わず、責任を負いません。
• COMMiおよび関連会社とその取締役、役員、従業員は、本資料に掲載されている金融商品について保有している場合があります。
• 投資対象および銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。
以上の点をご了承の上、ご利用ください。

2. 商品先物取引の重要事項

商品先物取引の重要事項はこちら　＞＞

3. ディスクローズについて

当社のディスクローズ資料は当社本支店および日本商品先物取引協会（本部・支部またはホームページ）で閲覧できます。
日本商品先物取引協会ホームページ　＞＞　［情報開示］
サンワード貿易ホームページ　ディスクローズ情報＞＞

サンワード貿易お客様相談室

＜北海道＞電話：0120-57-5311  /  ＜関東＞電話：0120-76-5311  /  ＜関西＞電話：0120-57-5311